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診療科・部門・センター

病理診断科



病理診断科について

病気の原因を明らかにし、適切な治療の開始へとつなげていく。そんな“影の役割”を担っているのが、私たち病理診断科です。患者さんから採取した細胞や組織を光学顕微鏡などで観察し、主治医とともに、病変の診断・治療方針の決定・治療効果の評価などを行なっています。患者さんとと接する機会はほとんどありませんが、良質で安全な医療を提供するためにはなくてはならない存在です。これからも「正確、迅速、簡潔、わかりやすい」病理診断を目標に掲げながら、創意工夫を凝らした業務推進で、地域医療の発展に貢献してまいります。

主な業務

病理診断

患者さんから採取した細胞や組織を観察した上で、わかりやすい病理診断書を作成し、速やかに主治医に届けることを目指しています。
標準的な病理診断の実現のために、必要に応じて免疫染色や特殊染色の実施も行なっています。

細胞診断

病理診断と同様に、速やかな細胞診診断報告を目指しています。
細胞診検体からセルブロックを作成し、免疫染色を加えることで、組織診断に匹敵する細胞診断を実践しています。

免疫抗体法

免疫抗体法とは、細胞や組織に含まれる特定の物質に対して特異的に結合する「抗体」を用いて、病変などを検出する診断法です。
有効な抗がん剤の選択、悪性リンパ腫や悪性中皮腫などの診断確定などに適用されます。当科では約140種類の抗体を保有し、管理しています。

術中迅速診断

手術中に採取された組織から標本を作製(凍結組織薄切専用のクリオスタットによる作製)し、約20分ほどで顕微鏡用染色標本に仕上げていきます。
仕上げた標本はただちに検鏡し、病理診断結果を手術室に伝えます。

病理解剖

病気のために亡くなられた患者さんのご遺体を解剖し、臓器・組織・細胞を直接観察することで、より精度の高い病理診断を行います。
これにより、死因を正しく理解し、治療の適切性についても検討することができます。

その他の特色

臨床病理検討会(CPC)の開催

木曜日を中心に臨床病理検討会(CPC)を随時開催しております。
院内職員の参加は自由で、地域の医療従事者に向けた支援研修会としての役割もあります。

職場環境・健康への配慮

ホルマリンや有機溶剤による健康被害を軽減するため、環境面の配慮やスタッフの健康診断を推進しています。

キャンサーボードへの出席

毎月第1火曜日にキャンサーボード(院内の他職種が集まり、がんの患者さんについての意見交換などを行う検討会)に出席し、病理の説明を担当しています。

専門医による質の高い病理診断

2023年度は常勤専門医1名、非常勤専門医3名で日常病理業務を担当しています。
4名全員が日本専門医機構認定病理専門医で、うち3名が日本臨床細胞学会認定細胞診専門医です。

医師紹介

患者さんへ

正確かつ迅速な病理診断のために

正確かつ迅速な病理診断のためには、誠実な業務推進が欠かせません。
当科では、院内の他職種と密に連携を取りながら、専門医としての高い教養と見識を駆使し、地域のみなさんの信頼に応えられる医療の実現をつねに目指しています。
また、診断制度の向上のため、できる限りダブルチェックを実践するとともに、新しい知識や技術の習得にも日夜努めています。

地域の先生方へ

遠隔病理診断にも対応しています

遠隔病理診断に対応していますので、自院で実施された細胞検体、病理検体などがございましたら、紹介状とともにお届けください。
当院の主治医からの要望により、他院の標本を診断することも可能です。
希少症例などの診断が困難な症例につきましては、京都府立医科大学、滋賀医科大学、京都大学をはじめ、症例に応じた国内トップクラスの病理専門医にセカンドオピニオンを依頼しています。
また、木曜日を中心に臨床病理検討会(CPC)を随時開催しております。

患者総合支援課(直通電話:0748-31-1204、FAX:0748-31-1205)

にてご案内しておりますので、興味がありましたらお気軽にお問い合わせください。

過去の実績等

  • 病理組織診断件数は過去5年間の年平均、4111件です。

  • 細胞診断件数は過去5年間の年平均、4663件です。

  • 2000年以降、当院での病理解剖実施数は160例で、年平均は約7例です。
    直近の5年間の平均は6.6例です。20年間の平均とそう大差はありません。

  • 臨床病理検討会(CPC)の開催数は2005~2022年度の18年間に87回、年平均4.8回です。2018~2022年度の5年間では24回(年平均4.8回)です。2020年には、コロナ禍で密を避ける意味で、開催数を減らしましたが、その後回復し、2022年度には6回開催しました。

  • 診断精度向上のために出来る限りダブルチェックを実践するとともに、新しい知識や技術の習得に努め、稀少症例など診断困難症例については、京都府立医科大学、滋賀医科大学、京都大学のみならず、症例に応じて国内のトップクラスの病理専門医にセカンドオピニオンを依頼しています。